ソフトバンク孫会長が指摘した日本企業最大の問題点

・リーマンショックの影響を受けての決算が09年で、それから10年がたった。
・世界のトップ銘柄100社に日本企業は当時5社だったのが現在は2社しかない。
・企業の分かれ目は、事業構造改革の徹底ができるか、どうか。

この長期的な日本勢の存在感の低下と、ソフトバンクグループの成長とを分けたポイントは何か。
それは、事業構造改革の徹底だ。同社の孫正義会長兼社長が以前から繰り返し主張していたことがある

引用元

リーマンショックから10年がたち、日本の企業が世界で退潮傾向の歯止めが効きません。ソフトバンク孫会長の指摘によると、日本の企業は事業構造の改革ができていないからとのこと。従来の事業に固執をし過ぎている為に、ドメインの見直しができないことです。

ヨーロッパでは、ドイツのシーメンス社、オランダのフィリップス社などが従来の事業から大きく変革をした事業を展開して、利益を大きくアップさせています。

日本でもソニーが、従来の祖業であるエレクトロニクス事業の改革に苦しんだものの、今や音楽や映画、ゲームのコンテンツなどで稼ぐ構造転換が奏功し、18年度の純利益は2年連続で最高益を更新している。

ソフトバンクも81年の創業時はパソコン用パッケージソフトの流通などを手がけていたが、出版、インターネット、通信、人工知能（AI）と戦う領域を次々と変えてきた。

このように新しい事業に挑戦していかないと、企業の発展は難しい世の中になってしまったのでしょう。中国の企業が、続々と業績をのばしていますが、これも同様にどこかで新しい事業展開をしていかないといけないのでしょう。

でも、新しい事業展開の中に、「温故知新」も忘れてはいけない事なでしょう。