うまくいってないTwitter企業アカウントの成果をググッと伸ばす、すぐに実践できる投稿のコツ教えます!

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何度も浮上するTwitter終わった論
今回は、「企業のTwitterアカウントがうまくいっていない場合に、どう方針を見直すか」という切り口で、すぐに実行できる“効果のでる投稿”のコツをお伝えします。

2008年頃から、日本でもTwitterを利用するユーザーが出てきましたが、その後、

もうTwitterは終わった

Twitter、いまいち使えない

なんてことが言われるタイミングが、何度かありました。Facebookのユーザーが増加してきたときには、

もうTwitterはやめてFacebookにする

といった、今考えるとあり得ない論調もあったものです。

しかし、他のどのメディアが流行しても、いつの間にかTwitterは盛り返し、日本国内の企業や地方自治体では、プロモーションに欠かせないメディアとなっています。

 

まずはTwitter運用の“目的と方針”を見直そう
とは言うものの、実際のところは、

Twitterアカウントを作ったは良いが、思ったほど成果が出てないよな……

という企業さんは、まだまだ多いと思います。

そういう場合には、まずTwitter運用の「目的」と「方針」を見直しましょう。

まずは「目的」です。Twitterに代表されるソーシャルメディア運用の目的は、各企業さまざまです。大きく分けると、以下の3つでしょうか。

商品・サービスを販売する(コンバージョン)
ファンと交流する
認知度を拡大する
目的ごとの指標などの詳細については、以前の記事で解説していますので、そちらをご覧ください。

ソーシャルメディアの「目的」っていったいどうやって決めたらいいの?(Web担掲載記事)
「商品・サービスを販売する(コンバージョン)」が目的の場合は、広告を活用すれば、ほぼ解決します。

今回は「ファンと交流する」「認知度を拡大する」が目的の場合について説明します。

これらの目的に向かってTwitterアカウントを運用しているのに成果が出ていないとしたら、運用の「方針」を見直しましょう。ただし、適切な方針は、投稿内容の事前チェック体制によって異なります。

ケース① 投稿内容の頻度・内容やユーザーとの交流の仕方などが、ほぼ担当者に任されている場合

ケース② 広報担当部署や上長などしかるべき部署や役職による事前チェックが必要な場合

どちらの体制が良い悪いということではありません。企業によって異なりますし、状況によっても最適な運用体制があると考えられます。

ケース①投稿内容の頻度・内容やユーザーとの交流の仕方などが、ほぼ担当者に任されている体制の場合の方針
「担当者が運用権限をほぼ全権任せてもらっていること」は、とても強力です。さらに、ある程度のフォロワーがすでにいれば、すぐにでも大きな効果を出すことも不可能ではありません。

ある企業のTwitterアカウントを半日お預かりした結果をTwitterアナリティクスでご覧ください(筆者の個人ブログ記事)
自由に投稿できる体制でTwitter企業アカウントを運用している場合は、どうすれば「ファンと交流する」「認知度を拡大する」をうまくできるのでしょうか?

その答えは「手数」です。Twitterは手数が重要です。日々一定数以上の投稿をする必要があります。要は、「接触をできるだけ増やす」という方針で進めてください。

それを実現するには、「自社の商品やサービスについての告知を発信しつつ、時事ネタに言及したりユーザーとコミュニケーションしたりする」といったスタイルで、フォロワーとの接触頻度を増やしていくことが重要になります。

投稿数を確保するためネタに困っているということであれば、こちらの記事が参考になるでしょう。

ソーシャルメディアの投稿ネタがない! そんなあなたに8つのヒント(Web担掲載記事)
ケース②広報担当部署や上長などしかるべき部署や役職による事前チェックが必要な体制の場合の方針
「誰かしらのチェックを経ないと投稿できない」という体制では、頻繁に投稿して運用するのは困難でしょう。実際、1日に10回投稿するとして、これを毎日チェックするというのは、チェックするほうもされるほうも大変です。ミスも起こりやすく現実的ではありません。

そのため、投稿数を1日1回程度に抑えます。投稿数が少ないので、直接ビジネスに繋がりやすい告知的なものに、投稿内容も絞られます。

このアカウントがスゴイ! 参考にしたい企業アカウント
とはいえ、日々実際にどうツイートすればいいのか、なかなかイメージできないと思います。何か良いサンプルはないかと探したところ、ケース①とケース②ともに、それぞれピッタリあてはまる運用をしているアカウントがありました。

ケース①の事例「HISTORY」(HISTORYjp)
HISTORY(旧ヒストリーチャンネル)」は、歴史関連番組の専門放送チャンネルです。最近では、CS放送に加えてHuluやYouTubeなどでも動画を配信しています。Twitterアカウントでは、番組の告知などを投稿しています。

 

ケース②の事例「ナショナルジオグラフィック日本版」(NatGeoMagJP)
同じく、専門放送チャンネルのTwitterアカウントですが、こちらはサイトの更新情報をコツコツと投稿しているアカウントです。

内情は存じ上げないので、さっき書いたような「必ず誰かしらのチェックが必要な体制」であるかどうかはわかりません。ですが、誰かしらのチェックを受けながら発信しているような状況の企業担当者さんは参考になると思います。

サイトの更新頻度と内容の濃さ、加えてTwitterのタイムラインに流れるサムネイル画像のインパクトによって、どのツイートも高いエンゲージメント率を確保しています。

 

どの投稿も、

リンク先コンテンツの魅力をコンパクトに伝える一言が添えられている
タグを使って工夫している
リンク先を表すTwitterカードのサムネイル画像や説明文も、魅力的に映るよう手を加えている
のがわかります。

まとめ

企業や地方自治体にとって、もはやTwitterは「やるかやらないか」を選択する段階ではなく、「何をやるか」を考えるべき段階です。「ウチはウエがカタいので……」などと言っている場合ではありません。

カタければカタいで、柔らかければそれなりに。今の状況で何ができるのかを考えながら、Twitterアカウントをうまく活用してください。

 

webtan.impress.co.jp

 

色々やり方があるんですね